部分入れ歯と総義歯の費用比較|保険適用の詳細と選び方
監修:現役の歯科医師
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部分入れ歯と総義歯の費用比較|保険適用の詳細と選び方
こんにちは、歯科医師です。「入れ歯を作りたいけれど、費用が心配…」「部分入れ歯と総義歯ってどう違うの?」というご相談を、診療の現場で本当によくいただきます。今回は、患者さんが一番気になる「費用」と「選び方」について、保険診療と自費診療の違いも含めてやさしく解説していきますね。
1. そもそも部分入れ歯と総義歯の違いとは?
まずは基本のおさらいです。歯を失った本数や状態によって、選ぶ入れ歯の種類が変わります。
- 部分入れ歯(部分床義歯):一部の歯が残っている方が対象。残っている歯にバネ(クラスプ)をかけて固定します。
- 総義歯(全部床義歯):上下どちらか、あるいは両方の歯が全て失われた方が対象。歯ぐきの粘膜に吸着させて使います。
2. 気になる費用の比較|保険診療と自費診療
保険適用の場合(3割負担の目安)
保険診療では、素材は主にレジン(プラスチック)を使用します。3割負担の方の自己負担額の目安は以下の通りです。
| 種類 | 自己負担額の目安(3割) | 特徴 |
|---|---|---|
| 部分入れ歯(1〜数本) | 約5,000〜15,000円 | 金属のバネで固定 |
| 総義歯(上または下) | 約10,000〜15,000円 | レジン製、粘膜に吸着 |
| 上下総義歯 | 約20,000〜30,000円 | 上下まとめて作る場合 |
※検査料・型取り・調整料などが別途かかります。診療所や症例によって金額は前後しますので、あくまで目安としてご覧ください。
自費診療の場合
自費診療では素材や設計の自由度が高く、見た目や使い心地にこだわった入れ歯が作れます。
- 金属床義歯:約20万〜50万円。薄くて熱が伝わりやすく、装着感が良いのが特徴。
- ノンクラスプデンチャー(バネのない部分入れ歯):約10万〜30万円。金属が見えず審美性に優れます。
- インプラントオーバーデンチャー:約50万〜150万円以上。インプラントで義歯を固定する方法です。
3. 治療期間の目安
「入れ歯ができるまで、どれくらいかかるの?」というご質問もよく受けます。一般的な流れは次の通りです。
- 診査・診断(1回)
- 型取り・かみ合わせ採取(2〜3回)
- 試適(仮合わせ)(1回)
- 完成・装着(1回)
- 調整(数回、数か月)
合計すると、保険診療で約1〜2か月、自費診療では2〜3か月かかることが多いです。抜歯後の治癒を待つ必要がある場合は、さらに1〜3か月加わることもあります。装着後の「調整期間」も大切で、慣れるまで根気よく通院していただくことが快適な使用への近道です。
4. どう選ぶ?選び方のポイント
保険診療がおすすめの方
- 費用をできるだけ抑えたい
- まずは使ってみて様子を見たい
- 機能回復が最優先
自費診療を検討したい方
- 見た目(バネが見えないなど)を重視したい
- 食事の温度や食感をしっかり感じたい
- 違和感が少なく、よく噛める入れ歯がほしい
- 長く快適に使いたい
5. 知っておきたい注意点
入れ歯は「作って終わり」ではありません。お口の中は日々変化していくため、定期的なメンテナンスや作り直しが必要になります。また、保険診療では新しい入れ歯を作ってから原則6か月間は同じ部位の作り直しができないというルールがあります。
どの入れ歯が合うかは、残っている歯の本数・歯ぐきの状態・かみ合わせ・ライフスタイルなどによって本当に人それぞれです。必ず歯科医師にご相談いただき、ご自身に合った治療法を一緒に選んでいくことをおすすめします。本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の診断・治療方針に代わるものではありませんのでご注意ください。
6. まとめ
部分入れ歯も総義歯も、保険診療でしっかり機能回復できる選択肢があります。一方で、見た目や快適さを追求したい方には自費診療という選択肢も。費用だけでなく、「これからどんなお口で過ごしたいか」を軸に、信頼できる歯科医師とじっくり相談して決めていきましょう。
📚 参考情報
- 厚生労働省「歯科診療報酬点数表」
https://www.mhlw.go.jp/ - 日本歯科医師会「テーマパーク8020 入れ歯について」
https://www.jda.or.jp/park/ - 日本補綴歯科学会「有床義歯補綴診療のガイドライン」
https://www.hotetsu.com/ - 日本老年歯科医学会「高齢者の口腔機能と義歯」関連論文
最後までお読みいただきありがとうございました。皆さまのお口の健康を心から応援しています。
⚕️ 医療情報についてのご注意
本記事は一般的な情報提供を目的としており,個別の診断・治療の代替となるものではありません。 症状・治療方針については,必ず歯科医師にご相談ください。 掲載情報は執筆時点のものであり,診療内容・費用・制度は変更される場合があります。
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